プラごみが原油に “都市油田”への挑戦

中東情勢の緊迫化により、日本では原油確保が大きな課題となっている。

ホルムズ海峡の混乱で原油輸入に不安が広がるなか、高市総理や赤沢経産大臣らは各国を訪問し、

代替調達に奔走している。

5月分の代替原油は前年比6割程度まで確保されたが、依然として厳しい状況が続いている。

一方で、この危機を新たなビジネスチャンスと捉える企業も現れている。

伸光テクノスが開発したのは、プラスチックごみを油へ戻す「油化還元装置」だ。

プラスチックを約300度で加熱し、熱分解して発生したガスを冷却することで、約3時間で油を生成できる。

この油は精製によってガソリン、軽油、ナフサ、重油などに分けられ、中東産原油に近い資源として利用可能だという。

特に注目されているのが、“都市油田”という考え方である。

ペットボトルキャップ1キロから約1リットルの油を作ることができ、これまで国内外に約30台の装置が販売されている。

ホルムズ危機以降、企業からの問い合わせも急増しており、廃棄されるプラスチックごみを新たな資源として活用する動きが広がっている。従来は「ごみ」とされていた廃棄物を、未利用資源として再活用する発想への転換が求められている。

 

その一方で、日本は依然として海外からの原油調達に頼らざるを得ない。

ゴールデンウイーク中には、ホルムズ海峡封鎖後初となるロシア産原油タンカーも入港した。

政府はサウジアラビアやUAEとも交渉を進め、追加供給の確保を急いでいる。

エネルギー危機への対応は、海外との資源外交だけではなく、国内に眠る資源をどう活用するかも重要になっている。

身近なプラスチックごみが、日本を支える新たな“原油”になる可能性が注目されている。

 

今回の記事を通じて、日本のエネルギー安全保障の脆さを強く実感しました。

日本は資源もエネルギー備蓄も限られており、中東情勢に左右され続ける危険性を改めて感じました。

その中で、プラスチックごみを油に変える“都市油田”という発想は非常に現実的で、

日本国内で資源を循環させる重要な技術だと思います。

今後は再生可能エネルギーの拡大とあわせ、輸入依存を減らす取り組みを本格化させる必要があると感じました。