明治、食感を数値化。業務用商品増進へ。　

明治は食品の食感を客観的に評価できる新機器の本格運用を始めた。

あたかも人間が食べているように口内を忠実に再現し、人工唾液と混ぜ合わせて食感を数値化する。

飲食店や食品メーカーの新製品開発を支援し、自社の業務用商品の販売拡大につなげる。

開発したのは、新型機器「ORALーMAPS（オーラルマップス）」。

機器にチーズとパンなど食材を入れると人工唾液が出てくる。

温度も忠実に再現して力を加え、中の食材の状態を観察できる。

分析結果は折れ線グラフで表示される。

これまで素材そのものの硬さなどは把握できたが、実際に人の口の中に入れた食感は判定できなかった。

「サクほろ」など複数の食感（複合食感）をも数値を用いて客観的に示せるようになり、新商品開発に向け説得力が増すとのことだった。

これを受け、インバウンドの増加、国内消費者の消費低迷に拍車がかかる中、数少ない成長分野としてBtoCからBtoBへの投資が各社盛んだ。

実際、明治は全体の売上高の9％を業務用商品が占めるが、30年度には現状の2倍となる2000億円を視野に入れているとのこと。

　指標が数値化され客観的に評価できることは、食感の表現にある一定の共通点が出てくると言う事だと思うので、

食感の謳い文句に対して実際食べた時に感じる、若干の「はてなマーク」が生じる状況は減るのだろう。

とはいえ、食品に関して同じ指標での客観的評価をすると言うのは難しいことなのだろうと推察した。

例えば、コーヒーで「最高等級豆使用」という謳い文句を見たことはないだろうか。コーヒー豆の等級指標は、栽培地域の標高、豆の大きさ、欠点豆の混入率など各国異なるため、一概に比べられないのだ。

とはいえ、それぞれに指標とした理由・考え方がある。それらをお互いが認め合っているとも言えるのだ。

品質管理に携わる者としては「共通の指標」でものを推し量ることが多いが、多角的視点という点では、様々な指標というものも必要なのかもしれない。

こと、人間組織はお互いを認め合い、相乗効果が生じてこそ先へ進める面もあるのではないだろうか。